HOME > 出版をお考えの方 > 出版助成金 > その他の出版助成金

出版をお考えの方

出版助成金

日本学術振興会以外の出版助成

以下の研究助成金募集団体一覧に関しましては、内容・対象及び期間等に変更がある場合がありますのでご注意ください。詳しくは各団体のWebサイトにてご確認をお願いいたします。

応募先 助成名称 内容/対象 応募期間
財団法人住宅総合研究財団 出版助成 住宅系分野、他分野に及ぶ学際的な優れた研究成果でありながら、公刊の機会に恵まれない研究論文で新たに完成した未刊行の成果を出版する経費の一部を助成する。対象はグループ・個人を問わないが、既存の団体・組織を除く 4月~5月末日
財団法人アメリカ研究振興会 出版援助 日本の学界で活動する研究者によるアメリカ研究の分野における研究成果の出版援助。共同研究の成果を対象から排除しないが、多数の執筆者による論文集は助成の対象としない。当面は日本語でまとめられた研究成果のみを対象とする。 6月1日~8月31日
財団法人名古屋大学出版会 学術図書出版助成 中部9県の大学に在籍する研究者の優れた学術的研究成果の書き下しの個人著作に対する刊行助成。 4月~9月末日
ニッセイ財団 出版助成 学術書出版助成:[児童・少年の健全な育成」「高齢者社会福祉」「人間の生活環境」の分野にかかわる研究の学術書の刊行に対する助成 随時~10月末日
財団法人アイヌ文化振興・研究推進機構 アイヌ関連研究事業(出版) アイヌの社会や文化に関する出版物で、商業ベースに乗らないものや自費出版のため出版部数が少なく、研究者などに行き渡らないものに対し、助成する。 1月上旬~2月中旬
財団法人鹿島美術財団 出版援助 わが国の美術振興に寄与する研究成果の出版を援助。ただし、画集、展覧会の図録等は対象外。 随時~5月末日
独立行政法人国際交流基金 日本理解促進出版・翻訳出版 海外における日本研究を促進するための人文・社会科学及び芸術分野の、日本語で書かれた図書の外国語への翻訳及び出版、ならびに外国語で書き下ろされた図書の出版に経費の一部を助成する。 9月上旬~11月20日
独立行政法人国際交流基金 日本語教材製作助成 主に海外で使用されるの日本語教材の出版に対し、製作経費の一部を助成。対象は申請教材の刊行に法的な権利と責任を有する法人(出版社など)および日本語教育機関に限る。 9月上旬~12月3日
財団法人サントリー文化財団 海外出版助成 日本に関する学術研究ならびに日本文学、芸術、評論の外国語への翻訳、および外国語による出版へ助成。 10月~11月末日
財団法人全国銀行学術研究振興会 刊行助成 経済・金融およびこれらに関する法制に係る研究で、研究が完成しており、完成原稿のあるもので未刊となっているものへの助成。具体的には、経済分野は、経済理論、経済統計学、経済政策、経済史、財政学、金融論等。法律分野は民法、商法、経済法等金融・経済に関する法律。対象者は、60歳未満の大学教授、准教授、専任講師、またはこれらの方を代表者とするグループ。 7月1日~9月30日
財団法人損保ジャパン環境財団 学術研究 環境問題をテーマとした人文・社会科学の博士号取得論文の作成にかかる費用を助成する。 ~6月30日
財団法人日韓文化交流基金 学術定期刊行物助成 日本に所在する人文社会科学分野の学会・研究会等が、韓国朝鮮に関する研究活動の成果報告として刊行する学術定期刊行物を支援対象として、出版経費のうち印刷製本費の一部を助成する。 2月15日~2月28日

戻る

ページトップへ

鹿島